検索
主なテーマ一覧

【経営者と女性スキャンダル#5】醜聞が明るみに出た“マル恥”企業トップ10人

(特集#1#2#3#4から続く)「愛人を持つことは男の甲斐性」などと言われた時代もあったようだが、いまやそれは大昔の話。「コーポレートガバナンス」が求められる昨今、企業経営には高い倫理観や規律が求められている。

だが、それらを率先して遵守すべき立場の経営トップ自ら、世間に顔向けできないような私生活上の問題を引き起こすケースが後を絶たない。しかもプライベート空間だけでなく、社内の懇親会でのセクハラ行為や、果ては経費を使って愛人と交際するなど、自らの欲望を充足させていたようなケースも発覚している。その結果、女性問題を端緒に辞任・解任に追い込まれる経営者がいる一方、問題発覚後もどこ吹く風とばかりにトップに居座り続ける殿方も……。

いずれにせよ、不確実なリスクが存在する時代に、上場企業や有名企業を率いる経営トップが個人由来のスキャンダルに塗れること自体、自らの危機管理意識の欠如を露呈している行為と言わざるを得ないのである(金野志保弁護士#4レポート参照)。

そこで本稿では近年、セクシャルハラスメント、不倫や不貞行為、パパ活といった“異性にまつわる問題”を引き起こした有名企業のトップたちをおさらいする。ほとんど経営者が”紳士淑女”であることは重々承知のうえではあるが、経営者諸氏には他山の石としていただきたい。なお、肩書と年齢は発覚当時のもので、当人が疑惑を否定しているケースもある。

【セクハラ】
ストライプインターナショナル
石川康晴社長(50歳)

広報対応:リリース有
2020.03.05 一部報道について
2020.03.05 一部報道に関して当社代表取締役社長石川のコメント
2020.03.06 代表取締役社長辞任と取締役異動に関するお知らせ

2020年3月、若い女性に人気のアパレルブランド「アースミュージック&エコロジー」を展開するストライプインターナショナルの創業社長の石川氏に、過去、複数の女性従業員に対しセクハラ行為をしていたという疑惑が浮上。社内で臨時査問会が開かれていたことが報道された。最終的に社長を辞任した本人は、日本経済新聞の取材に対して「セクハラ行為をした事実はないが、世間を騒がせている責任を取る」と弁明したが、月刊誌『広報会議』のアンケートでは2020年の不祥事企業ランキングで7位にランクイン。消費者からは「ブランドイメージガタ落ち」など厳しい声が上がった。

(特集#1、#2、#3、#4から続く)「愛人を持つことは男…
1 2

ランキング記事

【東京御茶ノ水開催】10月29日(火)13:00~【DQヘルプライン シンポジウム】内部通報制度の限界と対策
【PR】10月29日(火)13:00~【DQヘルプライン シンポジウム】内部通報制度の限界と対策

ピックアップ

  1. 「踊る大捜査線 THE MOVIE」とコンダクト・リスク【遠藤元一弁護士の「ガバナンス&ロー」#2】…

    遠藤元一:弁護士(東京霞ヶ関法律事務所) 「事件は会議室で起きてるんじゃない!」の名台詞 9月末、地上波で放映された1998年公開の劇場版「…

  2. ヘンリー・フォード「もし顧客に望むものを聞いていたら、『もっと速い馬が欲しい』と言われただろう」の巻…

    栗下直也:コラムニスト「こんなとこにもガバナンス!」とは(連載概要ページ) もし顧客に望むものを聞いていたら、「もっと速い馬が欲しい」と言わ…

  3. 【10/18(金)15時 無料ウェビナー】品質不正における内部通報制度の死角:その課題と対応《品質不…

    本誌「Governance Q」と日本公認不正検査士協会(ACFE JAPAN)共催無料連続ウェビナー「品質不正とガバナンスの最前線:公認不…

  4. 起訴から9年越しの“無罪”になった「LIBOR“不正”操作事件」元日本人被告【逆転の「国際手配300…

    有吉功一:ジャーナリスト、元時事通信社記者【関連特集】日本企業を襲う「海外法務リスク」の戦慄 はこちら (#1から続く)オランダの金融大手、…

  5. 【10/11(金)15時 無料ウェビナー】品質不正予防に向けた“意識改革”《品質不正とガバナンスの最…

    本誌「Governance Q」と日本公認不正検査士協会(ACFE JAPAN)共催無料連続ウェビナー「品質不正とガバナンスの最前線:公認不…

  6. 英国に降り立った「LIBOR“不正”操作事件」元日本人被告の過酷【逆転の「国際手配3000日」#1】…

    有吉功一:ジャーナリスト、元時事通信社記者【関連特集】日本企業を襲う「海外法務リスク」の戦慄 はこちら 1人の日本人ビジネスマンが今年7月、…

あなたにおすすめ

【PR】内部通報サービスDQヘルプライン
【PR】日本公認不正検査士協会 ACFE
【PR】DQ反社チェックサービス